無事、両國は同盟を締結し、世界に衝撃と驚愕をもたらした。そんな同盟の直後からソビエト連邦による凄まじいフィンランドへの技的支援が始まった。

それは、フィンランドに見合った工業力を著けるために大量の工業機械がフィンランド向けに輸出されたり、最新型の工業機械のライセンス生産が許可されたり、はたまた農地整備やインフラ整備まで全てをソビエト連邦政府及びソ連國籍私企業の支援と援助の元で急ピッチで行われた。

ただ、この頃のフィンランドの人口が人口なのでそのびはゆっくりとしたものになったが、それでも以前よりも工業生産額及び農業生産額が大幅にびたのも確か。それに加えて、首都ヘルシンキ含むフィンランド都市間では鉄道で結ばれ輸送力も強化された。それに伴い、と言ったら語弊があるかもしれないが首都や都市部では一部高度化が進められその結果フィンランドの出生率を上げたのは余談だ。さらにフィンランドはソ連側の軍がフリーハンドを得たのでそれをし削減したりしていた。これには同盟の効果が大きい。何せ、規模だけを見ると世界最大のソ連が有事の際は守ってくれるのだ。

ともかく、この約一年間はフィンランドにとっては一番の変化があった年になったのではないだろうか？

その一年で両國の國民のわだかまりも鳴りを潛め、今では活発に両國を行き來している民の姿が多く見られる。それは、ソビエト連邦からフィンランドに仕事に來た人、逆もまた然り。既に両國の國民はノービザで両國を行き來出來るようになっている。それは流の面でも同じで、両國は関稅を撤廃。これにより両國の特産品がより流通することになった。

この、ソビエト連邦とフィンランドの月は各國を驚かせ、影響も與えた。その一例としてはイギリスとフランスが技協定と関稅引き下げの條約を結んだこと。アメリカと南米の國々でも同じような事を條約として結んだようだ。その間、勿論ソビエト連邦が何もしていなかった訳がない。

フィンランドは他國に負けじとソビエト連邦の技を吸収して、數ではあるが戦車を生産できるまでに至った工業力。寒い極寒の大地ながら、他國の輸に頼らずに維持できる農業。それどころか他スウェーデン等の北歐諸國に輸出出來るまでに至っている。それと、人口のなさで今まで存在が発覚していても開発出來なかった鉱山もソビエト連邦の企業がって開発した。これにより、フィンランド経済はさらに潤うこととなった。逆にソビエト連邦の方もフィンランドと言う消費先が出來たことにより、更にと金が回るようになり経済が活化された。それにより國民の購買力が増して國の経済力自も増加した。

これはまさに、日本の高度経済長期にも匹敵するであろう経済長率だった。フィンランドもそれ以上に経済長を遂げており、まだ一年目ながらそのびは凄まじいものがある。フィンランドは世界有數の富裕國になりつつあった。ただ、それに伴い弊害もあった。それは移民の増加だ。フィンランドもソビエト連邦も基本的に移民はけれているが最近のそれは同盟前と比較にならず、特にフィンランドに関しては月間5萬人以上と空前絶後の數字を叩き出していて、政府の方も苦慮しているようだ。なので、幾等かはソ連の方でけれており、それは移民者の方の同意を取ってからにしている。

移民は特に現在、経済が低迷しているアメリカやイギリスから流れてきており、その両國も対策は取っているようだがあまり効果は無いようだった。しかし、アメリカもイギリスもそれぞれ畫期的な政策を打ち出しており、徐々にではあるがその経済を持ち直しつつあるのは確かだった。

と言うよりも、私は世界恐慌の影響が十年以上たった今でも殘っているのに驚いたのだが。ソビエト連邦が五ヵ年計畫とやらを進めていて本當に良かったと思った。

フィンランドとはそうこうしているうちに、既に1939年。激の時代はすぐそこに迫っていた。

今年、恐らくは史実通りにドイツが9月1日にポーランドに宣戦布告して、ポーランドの獨立保証に基づきイギリスとフランスが參戦してくるだろう。と、そのし前に獨ソ不可侵條約(モロトフ・リッベントロップ協定=MR協定)が結ばれるだろうと私は思っている。ドイツとしてはこの時期どうしても東側にフリーハンドを得たいだろうし、こちら側としてはドイツに対して相當な譲歩を引き出せる。あわよくばそこでドイツの技をむしりとりたいものだ。

今はまだ開戦まで半年以上ある。獨ソ開戦までに至っては一年以上(或いはたった一年かもしれないが)ある。それまでに制は萬全に備えておきたい。あわよくば外渉のみでドイツとの戦爭は回避したいがそれは無理だろう。史実でも不可侵を一方的に破棄しているし、それをどれだけ破棄を難しくしても相手がそれを無視してしまえばそこまでだ。國際的な非難は間逃れないが既にイギリスとフランスを敵に回すドイツ基もといヒトラーにはどこ吹く風だろう。

今のところ私が比較的頼りにしているのはアメリカだけだが、如何せんあの國はくまでに時間がかかりすぎる。だから、なくともアメリカがレンドリース法を可決してくれるまでは損害を抑えて耐えておきたい。

と、そのようにちょっとした未來のための計畫を立ててみたけどやっぱりその時にならないと分からないものだね。